健康・医療 ｢冬場に多い？？・・・・ヒートショックの影響を受けやすい人」 (2013-12-23)
・65歳以上である
・高血圧・糖尿病・動脈硬化の病気をもっている
・肥満気味である
・睡眠時無呼吸症候群など呼吸器官に問題がある
・不整脈がある
・自宅の脱衣所や浴室に暖房器具がない
・いわゆる“いちばんぶろ”に入ることが多い
・熱いふろが好き
・お酒を飲んでから入浴することがある
トピックス ｢実はこの時期の別れが多い？」 (2013-12-22)
一番は、２月から３月
その次が、クリスマス前の２週刊だそうです。
冬は、別れの季節なのです。
カップルがもっとも別れるのは、
1年のうちで2月後半から3月。次いでクリスマス前の約2週間もピークを迎える。
中には、クリスマスの高価なプレゼントをもらってから？？
などという輩もいそうですが？
この季節。なれ合いのカップルや、結婚適齢期の女性？？
などの結論は、このじきにしゅうちゅうするようです？
男性は、やはり就職・転勤、進学など、自分のことが精いっぱいな時期です。
社会・政治 ｢忘れたころにやって来る！・…地震！」 (2013-12-21)
確実視される地震の被害！！……｢首都機能を東京に集中させる無知？？」
｢これでよいのでしょうか？」
いったん地震が発生した場合｢阿鼻叫喚の地獄図と、暴動・犯罪・強奪が起こるのは、周知の事実！」
｢強奪・レイプなど、ほとんど北斗の拳や、マッドマックスの世界」
いろんな闇の人たちが。深夜に徘徊する世界となります。
首都高速を、１日で、開通させるなど絶対無理！
多発な箇所の崩壊と、リング状の首都高速が、悪魔の棺桶状態で外界から隔離！
まるで、「進撃の巨人」状態！
逃げおおせるのは、中央区の官僚と、政治家だけ！・…まるで、ハリウッド映画か？？
政府が直下型地震についての被害を算定
政府は震源が異なるマグニチュード7クラスの首都直下地震を、パターン別に想定した被害を算定した
出典首都直下地震で死者２万３千人…中央防災会議 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
今後30年間に70%の確率で発生する南関東の地震にそなえて、
1都3県(東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県)の被害想定の試算がパターン別に報告されている。
マグニチュード7クラスの地震が起きた場合、
死者は最悪で2万3000人、被害額は95兆円と国の年間予算に匹敵する
出典首都直下地震 死者２万人超も負傷者数は最大12万3,000人
揺れによる全倒壊家屋は約17万5,000棟としている。
地震火災による焼失は最大約41万2000棟、建物倒壊等と合わせると最大約61万棟に拡大
建物倒壊などによる死者は、
冬の深夜に地震が発生した場合の被害が最も多く
、約1万1000人。自力で脱出できない人は約7万2000人と予想された
私鉄・在来線は1カ月運行停止も | マイナビニュース
高速道路や主要な国道は再開までに丸１日から２日、一般道は１か月以上かかる見込み
健康・医療 「覚えてない…」お酒で記憶がなくなる理由 (2013-12-20)
飲酒で記憶に障害が出ても体は動くことができるので、
「酔って殴ったけど覚えていない」ということが起きる
お気に入り詳細を見る 記憶障害（ブラックアウト）が起きるのは
最終段階の一歩手前である「泥酔期」です。
昏睡に至る一歩手前の泥酔時に記憶障害が起きる
泥酔期には、脳の中でも特に「海馬」に障害が出ています。
記憶をつかさどる海馬に異常が出る
お気に入り詳細を見る 意識障害を起こしても、
身体の動きをコントロールする部位に障害は受けないので、日常的に行っている行為を普通にできる
体の動きをつかさどる部分は大丈夫なので、知らない間に行動しているということになる
・暴力的になってしまう理由は？
男子では４人に１人（26.1%）が攻撃的になると回答している
出典http://www.nara-wu.ac.jp/life/family/shimizu/houkokudata/data001.pdf
アルコールの摂取によって前頭葉が麻痺する
普段抑圧している衝動が表れやすくなり、攻撃的な性格を抑圧している人は攻撃的になるなどします。
・飲酒しないのが一番の解決法ではある
飲酒に関連した様々な暴力を防止するためには、その原因となっている飲酒を控えることが大切です。
・飲酒時に酔い過ぎない、悪酔いしないための注意点
アルコール以外の水分きちんと取る
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急激に血中アルコール濃度を上げない工夫をしよう。
お気に入り詳 酔いすぎないためには
チェイサーをどんなお酒でも常に用意しておいて、飲みましょう。
健康・医療 ｢下世話な話ですが？」 (2013-12-20)
診療報酬という、お医者さんにかかるコストなのですが、
消費税が値上がりしても、
今回、診療報酬は、実質変わっていません？？
ということは、その分すべて、お医者さんの持ち出しになってしまいます。
ところが、医薬品から、材料費、光熱費など、すべてに、消費税が付いています。
お医者さんのいろいろな検査費用や、
医薬品などは、すべて、高価な実費をコストとして払っています。
結局！すべてかぶることとなるわけです。・・・・？？
多少なりのかぶりはしょうがないにしても、今後１０％から１５％などとなると？？
お医者さんも、死活問題になって行きます。
そこで、一番腹が立つのは、東電に対する賠償問題です。
診療価格総額が、国民｢４０兆円！」のコストです。
ところが、一企業に与える、原発問題に対する交付金が
今回「５兆円から、９兆円に引き上げられました？？」
たかが「５０機ある原発の５機に廃炉のための費用が、国が肩代わりして出す費用が９兆円！！」
放射線被害の住民の不安を取り除くために？？という名目です？？」
こんなことで、良いのでしょうか？・・・・・どうして国民は黙っているのでしょうか？
診療報酬ほぼ据え置き 実質的な改定率はマイナス１％台
来年４月の診療報酬見直しで、
安倍政権は、全体の改定率を０％前後とし、今の水準をほぼ据え置く方向で最終調整に入った。
消費増税に伴うコスト増対応分を除いた実質的な改定率では、１％台半ばのマイナスとなる。
医療費や国民負担を抑えたい首相官邸・財務省と、
プラス改定を求める与党・厚生労働省の間で、バランスをとる形だ。
診療報酬は医療の公定価格。
保険料や税金、患者負担でまかなわれ、総額は年４０兆円余りに達する。
２年ごとの改定は医療の質や量、国民負担を左右する。
医師らの人件費などにあたる「本体」と、処方薬の「薬価」に分かれるが、
今回の改定では特別な対応として、消費増税で医療機関の仕入れコストが増える分を上乗せする。
これまでの調整で、
薬価は取引実勢の値下がりを反映してマイナス１・４％に、
増税対応分は逆にプラス１・４％とすることが固まった。
医療機関の経営に影響する本体部分は、
厚労省・与党がプラスを主張、財務省と対立してきた。
２０日の閣僚折衝で正式に決める予定で、ほぼ横ばいとする方向で調整している。
